ニュースリリース

株式会社構造計画研究所は、7月23日（木）、「KKE Vision forものづくり2026 ～AI時代を生き抜く『意思あるものづくり』～」を東京コンファレンスセンター・品川にて開催します。これからの製造業を考える講演×展示イベントとして、企業経営の研究者による講演のほか、日本のものづくりの最先端に携わる各企業による事例講演、ソリューションの展示をご覧いただけます。

■ 開催趣旨

私たち構造計画研究所は、最先端のデジタル技術と長年培ってきた工学の知見を融合させ、次世代のより良い社会の実現に取り組んでいます。現在、製造業は深刻化する人手不足や環境問題など多くの課題に直面しています。さらに、生成AIなどの技術的ブレイクスルーが重なり大きな変革期を迎えています。

本年のKKE Vision forものづくりは、「AI時代を生き抜く『意思あるものづくり』」をテーマに開催いたします。AIは瞬時に答えを算出しますが、本質的な「問い」を立て、新たな価値を創造することは人間にしかできません。強力なツールを前にした今こそ、依存するのではなく人間が主体的に使いこなす意思が問われています。人の持つ知恵や感性を、これからのものづくりにどう活かしていくか。持続可能な未来を切り拓く深い議論を通じ、皆さまとともにこれからの日本のものづくりが進むべき道筋を探究してまいります。

本イベントでは基調講演として東京大学名誉教授の藤本隆宏氏より日本の製造業のものづくり戦略について、特別講演では東京大学教授の酒井邦嘉氏よりAIと人間の向き合い方についてご講演いただきます。また各企業講演では、ものづくり現場で培われてきたノウハウや最新のデジタル技術の活用事例について共有します。製造業の持続的な発展に向けて、企業価値の向上という切り口から、皆様とともにものづくりの未来を考えます。

 

■ イベント詳細・お申し込み

KKE Vision forものづくり2026 ～AI時代を生き抜く「意思あるものづくり」～
開催日時：2026年7月23日（木）10:00-17:40（9:30開場 / 受付開始）
会場　　：東京コンファレンスセンター・品川
参加費　：無料（事前登録制）

▼イベント詳細・お申し込みはこちらから▼
https://wm.kke.co.jp/kkevision_manufacturing2026/ 

■ 講演概要

<基調講演>（10:10-12:00）
「日本製造業のものづくり戦略―産業のCAP分析―」
東京大学 名誉教授
一般社団法人ものづくり改善ネットワーク 代表理事
合同会社 FTものづくり研究所 代表社員
藤本 隆宏 氏

<特別講演>（16:40-17:40）
「AI脳クライシスを回避するには」
東京大学大学院
総合文化研究科　相関基礎科学系　教授
酒井 邦嘉 氏

その他、12セッションの企業講演では、さまざまな製造業の現場におけるデジタル技術の活用事例や、持続可能なものづくりに向けた取り組みについてご講演いただきます。

<ご講演企業一覧（順不同）>
・三菱ケミカルエンジニアリング株式会社　・日ポリ化工株式会社
・大日本印刷株式会社　　　　　　　　　　・NTT東日本株式会社
・インターステラテクノロジズ株式会社　　・スズキ株式会社
・三菱電機株式会社　　　　　　　　　　　・株式会社ミスミ
・株式会社クボタ　　　　　　　　　　　　・日産自動車株式会社
・株式会社オプトル　　　　　　　　　　　・Meiji Seika ファルマ株式会社

■ 会社情報

【株式会社構造計画研究所】
株式会社構造計画研究所は、工学知を用いて社会の諸問題の解決に挑む技術コンサルティングファームです。1956年に構造設計事務所として創業して以来、「大学、研究機関と実業界をブリッジする Professional Design & Engineering Firm」として、建設・防災、情報・通信、製造分野や意思決定支援など多様な領域に事業を拡げてきました。工学知をベースにしたエンジニアリングコンサルティングおよびプロダクツサービスの提供を通じて、複雑化する社会課題の解決に日々取り組んでいます。
会社ウェブサイト：https://www.kke.co.jp

 

■ お問い合わせ先

<イベント関係窓口>
KKE Vision forものづくり事務局
e-mail：kkevision-honbu@kke.co.jp
受付時間：10:00～17:00（土日・祝日を除く）

<報道機関窓口>
株式会社構造計画研究所
営業・マーケティング推進室
TEL：03-5342-1040
e-mail：kke-pr@kke.co.jp

※　構造計画研究所および、構造計画研究所のロゴは、株式会社構造計画研究所の登録商標です。
　　その他、記載されている会社名、製品名などの固有名詞は、各社の商標又は登録商標です。

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