耐震診断はなぜ必要か? 建物の耐震性能は一様ではない
古い設計基準によった建物は被害が多い
耐震規定は被害地震を経験するたびに改定されている
改定法規は既存建物まで遡及(そきゅう)しない
既存建物を安心して使うための耐震診断
耐震診断の方法 簡単な診断から精密な診断へ
建物の性格に合わせて診断
耐力に余裕がある建物は簡単な診断ですむ
耐震診断にも名医が必要


建物の耐震性能は一様ではない

我が国の建物は、建築基準法の法規に基づき建築学会などの関連規準によって耐震 設計がなされています。しかしこれらは最低限の性能を規定するものですから、大 きくクリアーするものから、ぎりぎりでクリアーするものまで様々なものがあります。 下の図は静岡県において、鉄筋コンクリート造の公共建築物2078棟の耐震性能を調査 した結果で、比較的古い建物が対象となっています。
横軸は耐震性能を示し、右に行くほど耐震性能が高いことを示しています。この図に よれば、最も弱いものと最も強いものを比べると10倍の性能差があります。また望ま しい耐力としてIs=0.6を考えますと、半分の耐力しかないものがかなり多いことが 示されています。


構造耐震指標の頻度分布

山口寛久、中埜良昭、村上雅也、岡田恒男
「既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震性能
―年代別、用途別、総数別の構造耐震指標の分布の検討―」
日本建築学会関東支部研究報告集 昭和63年

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古い設計基準によった建物は被害が多い

兵庫県南部地震では多くの建物が壊れたり倒れたりしましたが、これらを調べて みると新しいものよりは古いものの方が甚大な被害を受けています。
これは建築基準法の耐震規定が甘かったために古い建物の耐震性能が低いことに 由来しています。

建築年代別の被災状況(新日本建築家協会調査:鉄筋コンクリート造 229件)

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耐震規定は被害地震を経験するたびに改定されている

関東大地震(1923)の後に初めて設けられた耐震規定は、十勝沖地震(1968) の後に強化され、宮城県沖地震(1978)の後には現行の新耐震基準法へと改定を 受けて来ました。


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改定法規は既存建物まで遡及しない

建築基準法が改定されてもその適用を受けるのは新たに建設される建物で、 既存の建物には適用されません。
つまり既存建物の耐震性については見過ごされており、誰も保証してくれて いないと言えます。しかし法律では許されても自然は見過ごしてくれませんから 地震時に被災するケースが目立つ訳です。

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既存建物を安心して使うための耐震診断

古い基準で設計された建物でも、その時点での目標を余裕をもってクリアー しているものは現行基準に照らしても問題は無いでしょう。
しかし、ぎりぎりでクリアーしてきたものについては評価し直す必要が有ります。 このような既存建物について現在の耐震工学を基準にその耐震性を再評価を する作業が「耐震診断」と呼ばれるものです。

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耐震診断の方法


簡単な診断から精密な診断へ

耐震診断のための手法として、なるべく短い時間で診断を終了させることが望 まれました。多くの建物を診断し、問題のある建物をピックアップすることが 肝要だからです。そして耐力に疑問のある建物についてはさらに精密な診断を 行って、どこを改善すればよいのかを判断して行きます。勿論、最初から精密 な診断をすることもできます。

診断方法には次のようなラフな診断から詳細な診断まで色々あります。

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建物の性格に合わせて診断

一口に建物といっても色々なものがあります。たとえば壁の多い建物は一次診断 で事が足ります。壁の少ない建物は最低二次診断が必要です。そして吹き抜けが あるなどの特殊な建物は必ず三次診断が要求されます。このように、その建物の 性格に合わせて診断方法を選択します。

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耐力に余裕がある建物は簡単な診断ですむ

診断が精密になるほど、時間も手間も多くかかることになりますし、また建物に とっても、なるべく簡単な診断の段階で、耐震性能が十分あると診断される方が地 震に対して健全な建物といえます。この点も人間の健康診断と似ています。

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耐震診断にも名医が必要

健康診断においては、経験豊かなお医者さんほど適切な診断や処置を施すのと同様に、 耐震診断においても、豊富な経験と工学的な知識に基づいた判断が重要なことは言う までもありません。

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耐震診断に関するお問い合わせはwebmaster@kke.co.jpまで。
(1995.12.7 改訂)